貨物

物流業界は大きな岐路にいる

IT技術が発達してインターネット網が全国に普及したことによって、今物流業界は大きな岐路に立たされています。
すでに日本国内をめぐる高速道路や主要幹線道路はインフラとしてすっかり整えられてはいますが、まだ実際に物流の現場で勤務をするスタッフたちはそれらを完全に生かし切っているというわけではありません。

とはいえ、現在では離島を除く全国どこからの発送であっても1日以内、長くても2日以内には荷物が到着していなければおかしいと言われるくらい物流のスピード化が常識のようになっています。

昔ながらの方法に頼りきってしまっているようでは、そうした物流のスピード化に対応することができず他の運送業者との競争力を失ってしまいます。

政治的にも物流をスピード化することは今後グローバル化が加速する日本の国際的競争力を高めるために必要と、「物流総合効率化法」という法律を制定し、物流業界の規制を大幅に緩和することにより効率的な物流ができるようにするための施設整備を大規模に行っています。

また物流業界においては業務を効率化するだけでなく、環境負荷を低減させるための企業努力も同時に行わなくてはならないこととなっているので、業務を改善していくときには単に利益を優先的に考えるのではなく、排出するCO2の量も考えた設備整理をしていかなくてはいけません。

他の業界より実用的な対策が必要

とはいえ、国際情勢を見ると物流をするために不可欠な原油燃料が高騰していることや、世界的な不況の影響による物流量の全体的な減少により業界は相当に厳しい状況に立たされているということになります。

そのため物流業界やその関連企業は、他の業界よりも一層早くより実用的な対策をとっていかなくてはなりません。

業務改善の基本はまず無駄をなくすということですが、不要な会議やコストを削減し、より確実に物流がされていくようなしくみを整える必要があります。

一方で、急速に発展しているIT関連業の技術と大変に相性がよりのも物流業界です。
配送をするためには集配と配達の2つの作業が必要ですが、その選別作業をハンディ機や自動管理システムを使用することにより、人の目による細かい確認作業を省き自動的な配送準備をすることができるようになってきています。

ペーパーレス化や夜間電力を大幅に減らすことができるようになるので、コスト削減と時間の短縮、人件費の抑制と多岐にわたり業務を減らせます。
今後はデジタルカメラやネットバンキングなどIT機器を融合させた方法が広がっていくことでしょう。