携帯電話

経費節約の要ともいえる携帯電話

社内通話用の携帯電話を支給している企業は多いかと思います。

最近は携帯電話の使用においてもかなり厳しくなってきていますので、会社の携帯でプライベートな会話をするという社員はあまりいないようですが、こうした不正利用がないようにする、少しでも経費削減に繋がる利用方法をするために、多くのキャリアでさまざまな法人プランを用意しています。

法人が携帯を社員に支給するにあたり、抑えておきたいポイントがいくつかあります。
ひとつは、通話時間と通話料金を把握できること。

場合によっては発信先が確認できるということも重要かもしれません。

法人利用では多くの台数を必要とすることもありますので、1台あたりの基本使用料が少しでも安いということも大切です。
また、割引サービスが多数用意されていて、企業のニーズと合ったお得なサービスがあるかということもぜひ抑えておきたいですね。

こうしたポイントを満たし、それぞれの企業に合ったサービスを提供しているキャリアやプランを選んで利用するとよいでしょう。

必要なものは導入、不要なものは省くというメリハリを

「そもそも社用携帯なんて支給しなければいい」という企業もあるようですが、企業によってはやはり必要になってきます。
今は企業全体で土日が休み、という会社は実に少なくなってきており、土日も営業していて、それぞれがシフトで休みを取るというところが増えてきています。

管理職になると、自分が休みのときに会社から連絡が入ってくることも多く、そのときに社用携帯がないと、自分の携帯で対応することになるわけですが、折り返しだなんだと利用していると、プライベートの携帯料金が大変な金額になってしまうことがあるようです。

経費を削減するために、社員に負担をかけるのはもってのほか、あまりひどくなるとブラック企業扱いされてしまいかねませんので、必要なものはきちんと導入するようにしましょう。
そのためにも、いかに効率よく利用するかということが大切になるのですね。

もし、社用携帯の支給にどうしてもリスクがあると感じるのであれば、携帯電話を利用しない連絡方法を見つけておくというのもひとつの方法です。

プライベート携帯に設定できる社用メールやコミュニケーションシステムを導入して、そちらから連絡をとりあうことができるようにすれば、社用携帯を支給する必要はなくなります。

また、社用携帯がどのように利用されているかということの見直しを行ってみてもよいでしょう。
あまり重要でないことに社用携帯が利用されているということであれば、支給を取りやめるという方法もあります。

本当に社用携帯が必要なのか、それはどうしてなのかということを見直してみて、その上で必要だと判断した場合は効率よく利用できるプランを探すというのがベストだと思います。